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Telo MT1:都市向けピックアップの概念を再設計する小型電動トラック

スタートアップ企業のTeloは、Mini Cooperほどのサイズでありながらフルサイズの荷台を備え、800ボルト/400ボルト構成を採用する電動トラックMT1に賭け、巨大な米国製トラックに代わる小型車を提供しようとしている。意欲的な仕様と1万4,000件超の予約を抱える一方、2027年を目標とする納車開始前に、衝突試験とEPAおよびカリフォルニア州の認証を受ける必要がある。

2026-10-10
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certi.news
Telo MT1:都市向けピックアップの概念を再設計する小型電動トラック

Telo Trucksは、MT1によって米国の電動トラック市場で主流となっている構図を変えようとしている。MT1は全長約152インチ、2ドアのMini Cooperほどのサイズの小型トラックだが、4ドアと全長96インチの荷台を備える。The Vergeが実施した初期の試乗では、コンパクトな寸法と、同社が量産型について見積もる約4秒の0~60マイル毎時加速が組み合わされていることが明らかになった。

この発想の背景には、実用上の矛盾がある。大型トラックは重要なけん引・運搬能力を提供する一方、都市部や狭い駐車場では使いにくい。TeloはMT1を、より小さな車体の中にこうした能力の大部分を維持するよう設計し、最大8,000ポンドのけん引能力を設定した。ただし、車両は現在も開発中のプロトタイプであり、現時点の試乗体験は最終製品を示すものではない。

限られたスペースを活用する設計

MT1は日本の軽自動車に近い設計を採用し、前席の乗員はほぼ前輪車軸の上に座る。乗員席の後部、同社がミッドゲートと呼ぶ部分を折りたたむと、荷台は全長96インチまで延長される。電気自動車で一般的なフロントトランクがないことを補うため、Teloは荷台前部の下を左右に通る収納トンネルを追加し、大型の旅行かばん2個を収容できるようにした。

このトラックは、400ボルトと800ボルトの2種類の動作電圧に対応する分割型バッテリーパックを使用する。400ボルト側ではTesla V3スーパーチャージャーの充電インフラを利用でき、800ボルト側はより高出力の充電ステーションを対象とする。発売時には容量77キロワット時のバッテリーが用意され、推定航続距離が最大350マイルとなる106キロワット時の選択肢も提供される。

Teloはバッテリーパックを社内で製造し、パック全体への故障伝播を抑えるため、各セルに個別のヒューズを設けている。また、車両停止中は受動的な熱管理システムを、作動中はアクティブな液冷を使用する。同社によると、最新のセルは、1年前に調達していたセルと比べて約20%多くのエネルギーを供給する。

生産前の安全性

MT1の最大の課題は、車体を小型化することだけではなく、極めて短いフロント部分で米国の安全要件を満たすことにある。Teloによると、新しいフロントピラー構造の開発には約4年と、数十万時間に及ぶ衝突シミュレーションを要した。この設計は、サスペンションの固定、クロスメンバー、ダッシュボードなど、従来の複数の部品の機能を1つの構造に統合しており、同社によればフロント部分の部品数をおよそ半分に削減した。

同社は人工知能ツールを使い、仮想衝突試験を24時間体制で実施しており、約1時間に1回の割合で試験を行っている。同社がbody in white、つまり車両の基本的な金属製ボディと呼ぶものはすでに固定され、ミシガン州のSchwab Industriesが製造している。完全な実車試験は、追加の検証段階を経た後、顧客への車両引き渡し前に開始される。

実際には何が変わるのか

Teloは電気自動車について異なる構想を提示している。燃料で走る大型トラックを電動版に置き換えるのではなく、都市での利用ニーズを中心に、スペース、バッテリー、車体を再配置する。その結果として期待されるのは、比較的小型でありながら大きな荷台と高いけん引能力を提供する車両だが、成功は、スタートアップ企業が設計とシミュレーションを安全で、商業規模で製造可能な製品へと転換できるかにかかっている。

同社は返金可能な152ドルで予約を受け付けており、MT1の基本価格は41,520ドルからとなる。単一モーター・後輪駆動仕様と、2モーター・四輪駆動仕様が用意され、太陽光発電設備を搭載できる荷台カバーやキャンピング用キャビンなどのオプションも設定される。Teloによると、予約数は1万4,000件を少し超えており、予約者の70%が四輪駆動と大容量バッテリーを選択し、初めて購入する顧客は予約全体の約20%を占める。

Teloは2027年の納車開始を目標としているが、その時期は車両検証のスケジュールに左右される。また、MT1は米国環境保護庁(EPA)の認証とカリフォルニア州の大気質要件もまだ満たす必要がある。同社は、納車開始から約24か月以内に約5,000台を生産した時点での黒字化を目指している。こうした目標に加え、電動車スタートアップがこれまで直面してきた停滞の歴史を踏まえると、製造、認証、試験は、発表された仕様と同じくらい重要な決定要因となる。

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